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第1章この定義には、「環境変化」「競争」「事業機会」「長期的・総合的」「施策」「実施ルール」といったキーワードが含まれている。どのような定義であれ、経営戦略には共通する6つの要件がある。①主体性経営環境の変化に対し受け身で順応するよりは、経営者を中心に主体的に活動し、目標を達成することを目指す。例えば他社に先駆け新製品を出すのは戦略だが、競合の値下げに追随して自社製品を値下げすることは戦略ではない。②総合性・大局性企業経営の大局を捉えて、総合的に企業が発展することを目指す。事業所や職場といった局所よりも、存在理由やドメイン（unit…9参照）という広い範囲を対象とする。たとえ、事業所や職場の運営を考える際でも、ドメインとの全体最適を意識する。③外部志向経営環境の分析では、3C（Company：自社内部、Competitor：競合他社、Customer：市場・顧客、それぞれの頭文字）に着目することが大切だといわれる。この3Cでいうと、自社内部よりも、競合他社や市場・顧客といった組織外部との関わりを重視する。経営戦略では、CompanyはCompetitorやCustomerという外部に働きかけるための手段と位置づけられる。④長期志向5年、10年といった長期的な組織の発展を目指す。短期間しか効果が持続しない改善は、戦略とは呼ばない。短期的な改善や予算の検討を戦略に含めることもあるが、その場合も長期的な戦略との整合性を意識するべきである。⑤未来志向・行動志向過去の分析よりも、未来への働きかけを重視する。過去のトレンドを分析することもあるが、それはあくまで未来を考えるための準備と位置づけられる。⑥変革志向・独創性連続的な改善よりも、現状の経営を否定し、非連続的に変革することを目指す。また、自社の過去や競合他社と違った独創性を重んじる。なお、上記の6つの要件は個別ではなく、それぞれ連関して一体で経営戦略を形成している。（3）経営戦略の要件21