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60　たとえば、総合品ぞろえスーパー（GMS）やホームセンターなどでは、手袋という品種の品目を、すべて手袋という生産体系の売場にまとめるのではなく、その用途によって次のようにいくつかの売場に分けてディスプレイする必要がある。①　炊事用の手袋……洗剤などの台所用品の売場へ②　防寒用の手袋……衣料品の売場へ③　大工用の手袋……DIY用品の売場へ④　掃除用の手袋……家庭用品の売場へ⑤　ファッション用の手袋……ファッションウェアの売場へ⑥　スポーツ用の手袋……スポーツ用品の売場へ　ただし、百貨店のように１つの売場にブランド別にショップ展開し、ブランドが顧客の大きな商品選定基準となる場合などは、生産（ブランド）体系型などの商品分類を用いて、同一ブランドの品種をまとめたほうがよい。（1）生産（ブランド）体系型商品分類とは　生産（ブランド）体系型商品分類の事例をみていくと、大分類をメーカー別、中分類をそのメーカーが提供するブランド別、小分類をそのブランドで提供されている商品の用途別としていることがわかる（図2-3-4）。　この分類方法では、Aメーカーのaブランド「ヘアシャンプー」とBメーカーのfブランド「ヘアシャンプー」は、同じ用途の品目であるにもかかわらず、異なったカテゴリーに分散してしまう。つまり、aブランドとfブランドはシャンプーという品種であり、かつ、マイルドな仕上がりをつくり出す機能であるにもかかわらず、売場が別々に離されてしまう。（2）生活（シーン）体系型商品分類とは　次に、生活（シーン）体系型商品分類の例を述べる（図2-3-5）。　大分類をビューティケア概念にもとづいて「ヘアケア」、中分類をヘアケアにもとづく「ヘアシャンプー」など、小分類をヘアコンディショナーにもとづく「サラサラな髪」などというように、すべて用途別分類する。メーカーやブランドに関係なく同じ用途であれば同一カテゴリーに編入され、同一のディスプレイ・ゾーンで展開することによって、顧客は商品を比較しやすく選びやすくなる。